従業員満足度調査の実施方法を5ステップで解説｜調査だけで終わらせないポイント

働き方が多様化する中で、従業員の本音を把握する重要性が増しています。給与だけではなく、職場環境や仕事のやりがいなど、さまざまな要因が離職に影響を与えているため、経営者や人事担当者はこれに対処する必要があります。

特に経営者や人事担当者にとって、従業員の離職率やモチベーション低下は大きな課題です。従業員満足度調査は、その解決策を見つけるための有効な手段となります。

本記事では、調査だけで終わらせない有効的な「従業員満足度調査」について、結果をどう活かしていくべきかを具体的に解説します。

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従業員満足度調査（ES調査）とは？

従業員満足度調査（ES調査）とは、従業員サーベイや社員意識調査と呼ばれることもある組織診断アンケートの一種です。主に従業員の満足度、働きがい、職場環境、マネジメントなど多様な要素について、定量データ（数値）と定性データ（自由記述など）の両面から可視化します。

目的は、従業員の声を集めて現状の課題や強みを把握し、離職防止やエンゲージメント向上、職場環境の改善など経営・人事戦略と連動した施策を立案することにあります。従業員アンケートを通じて、組織が持続的に成長するための基礎情報を得る重要なプロセスとなっています。

「エンゲージメント調査」との違い

エンゲージメントサーベイと従業員満足度調査（ES調査）は、どちらも従業員アンケートの一種ですが、その主眼が異なります。ES調査は「今の職場や仕事にどれだけ満足しているか」を問うのに対し、エンゲージメント調査は「どれだけ主体的に貢献したいと思っているか」「組織にどれほど愛着を持ち、行動に移しているか」に着目します。

すなわち、ES調査は現状の満足度を把握するための組織診断アンケートであるのに対し、エンゲージメント調査は従業員のコミット度合いや情熱を測るための人事サーベイツールです。目的や設問設計が異なることから、活用方法も慎重に選びましょう。

従業員満足度調査の実施ステップ【5段階で解説】

従業員満足度調査を効果的に実施するためには、明確なプロセスを踏むことが大切です。ここでは5つのステップに沿って、従業員サーベイや職場環境調査を円滑に進める方法をご紹介します。

STEP1：目的の明確化

従業員満足度調査（ES調査）の最初のステップは、「なぜ調査を行うのか」という目的の明確化です。経営課題や人事戦略と繋げ、明確なゴールを設定することで、調査結果を活用しやすくなります。

例えば、「離職率の高さを改善したい」「職場環境調査で社員のストレス要因を可視化したい」もしくは「マネジメント力の強化を図りたい」など、具体的な理由を明文化しましょう。目的が曖昧だと、設問設計や結果分析にブレが生じ、従業員の声の活用方法も限定的になるため、十分な検討が必要です。

STEP2：設問設計（質問項目の作り方）

良い設問設計は、従業員サーベイやES調査の成功を左右します。設問はロジックツリー形式で組み立てると、全体像が把握しやすくなります。例えば、「職場環境」→「人間関係」「福利厚生」「労働時間」など大項目から細分化し、定量質問（例：5段階評価）と定性質問（自由記述）をバランス良く織り交ぜることがコツです。数字だけでは見えてこない社員の本音や不満を、自由記述で拾い上げられるようにしましょう。また、曖昧さを避け、目的と直結した設問にすることで、組織診断アンケートとしての質が高まります。

STEP3：調査の実施方法を決める

調査方法は、Webアンケート、紙媒体、面談方式など複数選択肢がありますが、昨今では匿名性を重視しWeb方式が主流です。従業員アンケートは、組織の規模や調査範囲（全社員か特定部門だけか）によって最適な手法が異なります。匿名性が担保されていれば、率直な意見を引き出しやすく、従業員の信頼も得やすいです。人事サーベイツールや外部サービスを活用するか、自社で実施するかも検討しましょう。調査実施時にはスケジュールや回答方法の事前案内・周知も重要なポイントです。

STEP4：集計・分析のやり方

調査後はまず、設問ごとの回答をスコア化し基礎集計を行います。質問項目ごとや部門、役職別などと掛け合わせるクロス集計によって、傾向や潜在的な課題を可視化できます。エンゲージメントスコアなど独自指標を算出し比較するのも効果的です。Excelや無料BIツールを使えば、グラフやヒートマップでの可視化も簡単に行えます。重要なのは、調査データの羅列で終わらせず「どこにどんな課題が潜んでいるか」を分かりやすく見える化することです。複数回の継続調査でデータを蓄積していくと、より精度の高い分析が可能になります。

STEP5：結果の共有とアクション

調査結果は集計・分析だけで終わらせず、全社や部署ごとに分かりやすくフィードバックしましょう。従業員の信頼を得るためには、「集めて終わり」にしない工夫が重要です。KPT（Keep, Problem, Try）やPDCAサイクルを用いたアクションプランの作成が有効です。

例えば、改善施策の優先順位を決め具体的な実行計画に落とし込み、定期的に進捗をチェックします。改善活動を可視化し、従業員の声が確実に反映されていることを伝えることで、次回の調査協力にもつながります。

調査実施でよくある失敗とその回避策

従業員満足度調査（ES調査）や従業員サーベイの現場では、「回答率の低さ」「設問の曖昧さ」「経営陣の期待と実際の結果がずれる」などの失敗が頻発します。十分な準備や設問精査がないと、従業員の本音をすくい取れず、むしろ信頼を損ねてしまうことにもなりかねません。従業員の信頼を失う調査は、形だけのアンケートで終わり、見せかけの満足度向上策につながる恐れがあります。

一方、信頼を高める調査は、目的・結果・アクションが明確で、経営陣自ら積極的にリアルな声を活かします。会社の未来につながる調査を目指しましょう。

回答率を上げるコツ：社内周知・経営陣からのメッセージ

従業員満足度調査や従業員サーベイにおいて、回答率を上げるには「社内周知」と「経営陣からのメッセージ発信」が欠かせません。調査前には実施の目的や意義、結果がどのように活用されるかを明確にアナウンスし、疑問や不安を払拭します。

経営トップから直接、社員一人ひとりの声を会社の成長や職場環境改善につなげる意思や期待を伝えることで、回答への動機付けが強まります。また、匿名性の担保や、負担が少なく答えやすいフォーマットづくりも重要です。定期的なアンケート実施と成果報告を徹底し、信頼の積み重ねを意識しましょう。

ツール・テンプレートの活用法

従業員アンケート実施に際しては、Googleフォームなど無料のアンケート作成ツールや、SaaS型の人事サーベイツール、市販のES調査ツールが便利です。特にSaaS系はテンプレートが充実しており、分析・レポート機能が強力なものも多く、初回から一定水準の組織診断アンケートを効率よく運用できます。一方で、自社オリジナルでゼロから設計することで独自性や柔軟性を持たせられるメリットも。外部サービスを使うか迷った場合には、運用負荷・セキュリティ・カスタマイズ性・コストといった複数の判断軸で選びましょう。ツール導入前に必ずテスト運用を実施し、現場感や使い勝手も確認するのがおすすめです。

まずは小さく始めることから

従業員満足度調査（ES調査）や従業員サーベイは、初めから完璧を目指す必要はありません。小規模でもまずは実施し、現場の社員意識調査や職場環境調査から得られる声を大切にしましょう。結果を反映し改善サイクルを継続することこそ価値があります。市販ツールやテンプレートを賢く使いながら、自社に合った方法でPDCAを回すことが最重要です。1回目の実施で課題や改善点をしっかり捉え、次に生かしていく―そんな「継続する従業員の声の活用方法」が組織力向上へとつながります。

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